日本青年社 埼玉懸本部

五輪決定！左翼どもの反応は?!

五輪決定！左翼どもの反応は?!


【これは酷い…】東京五輪2020開催決定に
『サンデーモーニング』がお通夜状態ｗｗｗｗｗ
http://blog.livedoor.jp/doyasoku2ch/archives/32621742.html

本日9月8日早朝、2020年のオリンピックが東京で開催される事が発表され、とびきりの朗報に日本全体が大きな喜びで溢れ返った。

マスコミ各社も競って報道を繰り返したが、しかしそんな中、TBS「サンデーモーニング」だけはなぜかお通夜状態。浮かれたお祝いムードは一切見られなかった。

「もっと経済状態が良い国があるのに」
「他の国に譲れば良かった」
「小さなナショナリズムにうずくまる日本」
「ひとモメあるかも」
「一部の人がいい思いするだけでしょ？」

挙げ句の果てには司会の関口宏が
「はぁーーー今日はいつもと違う状態…」と大きなため息をつく始末。

果たしてTBSは、日本のテレビ局ではないのであろうか？


東京五輪決定後の豚どもの発言↓

169 ：名無しさん＠１３周年：2013/09/08(日) 09:24:42.90 ID:RHygp9ZR0
2013/09/08　サンデーモーニング　寺島実郎さんの発言

寺島「1964年、ぼく高校一年生の時に、東京オリンピックを経験した年なんですけども
　　　あの時から見ると日本の一人あたりGDPって40倍になってるわけですよ。
　　　貿易量ってのは100倍になってんですねその時からみれば。
　　　で、そういう中でね国際社会と向き合っていくって時に…
　　　1964年のオリンピックってわたし高校生としてですね
　　　『世界は広いな』とか世界を意識した瞬間だったんです。
　　　そういう意味においてね、今なんとなくですね、『近隣の国に舐められたくない』
　　　みたいな小さなナショナリズムにうずくまりがちな日本がですよ、
　　　これをきっかけに…まあ別な言い方をするとね『戦争の出来ない国になった』というのな、
　　　その、戦争の誘惑に駆られてはオリンピックの開催…
　　　 かつて戦前、返上したことがあるんだけども」

関口｢戦時中の東京オリンピック中止になったあれですね｣

寺島「要するにそういう意味から言ってね、
　　　『日本は戦争のできない国になって近隣の国とも正面から向き合っていかなきゃ
　　　いけないんだ、っていう気迫を込めてこのオリンピックを受け止めるべきだ』
　　　と僕は言いたかったわけですよ」


大宅映子
「私はイスタンブールに決まったほうがよかった」

川合俊一
「従軍慰安婦への補償が先でしょ？」　


4: 名無しさん＠お腹いっぱい。 2013/09/08(日) 09:33:20.28
285 ：名無しさん＠１３周年：2013/09/08(日) 09:28:27.84 ID:Gp1G3Dje0
寺島実郎・岸井成格
「これで日本はオリンピックを控えて本当に戦争のできない国になった」
「近隣諸国と真正面から向き合え」

大宅映子
「私はイスタンブールに決まったほうがよかった」

関口　宏
（ゲストの川合俊一に）
「東京に決まってうれしかったですか？」
「従軍慰安婦への補償が先でしょ？」 --------------------------------------------------------------------------------




過去にもＴＢＳは石原都知事に対してでたらめの字幕を付けて刑事告訴されＴＢＳスタッフは書類送検されている。

石原氏は「日韓併合を１００％正当化するつもりは無い」と言っているのを
「私は日韓併合を１００％正当化するつもりだ」
と本来言っていない字幕を付け放送し日韓問題を作り出した。

マスメデアや知識人と称される人達は「日本の政治家がせっかくの日韓友好をいつも台無しにしている」と言っていたが実は日韓関係を悪くしているのはこの左翼知識人やマスコミ等の工作機関であることが公然と発覚した事件であった。





反日思想家やマスメデアは元々友好関係を築く気はさらさら無く関係悪化の材料作りに余念が無い。日本が世界から孤立し不利になるように仕向ける。

工作機関とはまさに文字通り。




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首相の靖国神社参拝問題

首相の靖国神社参拝問題

安倍首相、終戦の日の靖国参拝見送り　3閣僚は参拝したい意向
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15日の終戦の日に、安倍首相は、靖国神社への参拝を見送る意向を固めた。
15日は、自民党が政権復帰して初めての終戦の日ということで、関心が高まっていた。
第1次安倍内閣で、靖国神社に参拝しなかったことを「痛恨の極み」と述べていた安倍首相だが、15日の参拝は、見送る意向を固めた。
安倍首相は15日、参拝は行わない代わりに、自民党総裁として、玉串料を代理人を通じて納める考え。
安倍首相が参拝を見送った背景には、中国や韓国との関係が冷え込んでいることへの配慮などが考えられる。
また、玉串料についても、「内閣総理大臣」ではなく、「自民党総裁」として、さらに公費ではなく、私費で納めることで、内外からの批判はあたらないとの姿勢を強調したい考え。
15日の終戦の日には、新藤総務相・稲田行革担当相・古屋国家公安委員長の3閣僚が、参拝したい意向を首相官邸に伝えている。
官邸側は、これを容認する方向で最終調整しているという。
一方、麻生副総理、菅官房長官、岸田外相らは、参拝を見送る意向を固めていて、中国や韓国の反発を最小限に抑えたい考え。
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靖国参拝　米国、水面下で慎重な対応求める
産経新聞 8月14日(水)7時55分配信
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　【ワシントン＝佐々木類】１５日の終戦の日を前に、オバマ米政権内でも安倍政権の閣僚が靖国神社を参拝するかどうかへの関心が高まっている。米メディアやリベラル派の中には依然、安倍晋三首相を「タカ派」「歴史修正主義者」とみて警戒する空気が根強い。米政府も水面下では安倍政権に慎重な対応を求めている。

　日米関係筋によると、シャーマン国務次官（政治担当）は今月上旬、国務省内で杉山晋輔外務審議官と会談した際、靖国神社参拝をめぐる安倍内閣の対応について説明を求めた。杉山氏は、行くとも行かないとも言わない安倍政権の基本方針を説明。その上で「個人の参拝は信教の自由に関する問題で、政府が立ち入るべきではない」との菅義偉官房長官の見解を紹介した。

　シャーマン次官は、安倍首相が靖国神社へ供物を奉納し、閣僚が参拝した後の今年５月にも、中韓両国が激しく反発したのを受けて斎木昭隆外務審議官（現外務次官）を国務省に呼び、歴史認識をめぐる安倍政権の対応を問いただすなど、神経をとがらせている。

　一方、米メディアでは安倍政権発足直後、「右傾化」「タカ派」「歴史修正主義者」といった批判が目立ったが、最近ではワシントン・ポスト紙が、「安倍首相は歴史問題で政治的な無理をしないだろう」（７月２１日付電子版）と社説で論評するなど、慎重な政権運営を評価する論調も増えてきている。
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日本弱腰政治家どもには粛清の嵐で分からせるしかないだろうが










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中国の野望 実現へのシナリオ

尖閣譲歩なら安倍に会ってやると中国　


「尖閣譲歩なら首脳会談」中国が条件…安倍首相
読売新聞 6月29日(土)9時20分配信
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　安倍首相は２８日、インターネットサイト「ニコニコ動画」番組の党首討論で、沖縄県の尖閣諸島を巡る問題の対立で日中首脳会談が開かれていないことに関連して、「中国側は、尖閣（諸島）の問題についてある一定の条件をのまなければ首脳会談をしない、と言ってきている」と明らかにした。そ

　そのうえで、「何が何でも首脳会談をやろうとして国益を削っていくのは間違っている」と述べ、首脳会談の機会を得るために安易な譲歩はしない考えを強調した。

　中国側は、首脳会談を行うことと引き換えに、尖閣諸島を巡る領土問題の存在を認めた上で「棚上げ」するよう求めているとされる。

　首相はこの中で、中国側に対して「（条件付けは）間違っていますよ、と我々は言い続けている。そもそもそうした課題があるのであれば、会って話すべきだ」と述べた。
最終更新:6月29日(土)9時20分

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中国空母「遼寧」、演習のため海へ 1

1.06.2013, 11:39
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中国初の空母「遼寧」が「演習への参加と学術実験のため」初めて青海（ 山東省）の港を出た。11日、中国海軍の発表をもとに、中国メディアが伝えた。
「遼寧」は航空機を30機まで収容する。これまでに艦載戦闘機「J-15」の離着陸実験が行われ、成功している
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中国は将来的に空母６隻保有

2013/05/03(金) 01:52:33.82 ID:???0
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長年の実験を経て、中国はついに052C／D駆逐艦、054A護衛艦、056型小型護衛艦の大規模製造を開始した。中国は世界一の造船工業大国となり、
数量が米国に次ぐ世界2位の艦隊を間もなく形成するだろう。中国海軍の今後の発展方向が、空母の建造であることは間違いない。ロシアの軍事専門誌が5月1日に伝えた。

現時点では中国が建造を予定している空母の数量について断言することはできないが、北海・東海・南海の3大艦隊に2隻ずつ配備するために、
計6隻が建造される可能性が高い。そうなった場合、中国海軍の空母数は米太平洋艦隊と肩を並べることになる。中国人民解放軍は空母を保有することにより、次の問題を解決できる。

・米空軍・海軍の中国本土への攻撃を阻止し、米艦隊の中国近海・遠洋における封鎖を突破する。

・中国エネルギー輸入の海上輸送ルートの安全保障。

米国は現在、海洋全体で中国に勝利できるが、中国の海岸線付近では十分な勝算を持たない。これは10年前の一方的なパワーバランスと大きく異なっている。
中国が国産空母を保有した場合、まさに鬼に金棒となる。

中国と日本が軍事衝突した場合、空母保有により中国の実力が大幅に引き上げられる。これは日本海側からだけではなく、太平洋側からも日本全国に攻撃が仕掛けられるからだ。

南中国海の島の主権問題を処理するにあたり、空母は中国の強力なコマになる。空母は中国がロシアおよびインドなどと外交的な駆け引きを展開する際にも、積極的な役割を発揮するだろう。

ソース　「中国網日本語版（チャイナネット）」　2013年5月2日
http://japanese.china.org.cn/politics/txt/2013-05/02/content_28711217.htm
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中国「領土問題で日本が譲歩したら日本の首相と会っても良い」
「会って問題を話し合うのでなく日本が譲歩したら会って話し合う」ということだ。デタラメで横暴な主張だ。


日本を従順な属国にしたい中国

その野望を敵える為の中国の軍事圧力

将来中国は日本海側数箇所と太平洋側数箇所で空母数隻同時訓練を行い日本に圧力を掛けるつもりでいる。　ハワイも中国領土と言い出した中国は巨大軍事大国の米国にさえも圧力を掛けれるようになった。　戦争の出来ない国の日本など論外。中国と米国の間で少しでも紛争が起きそうになれば「米国に日本の米軍基地を使わせるな。米軍兵士を日本から出国させろ」といった無理難題を日本に押し付けてくるだろう。

米国は中国との戦争で米軍の犠牲者を大量に出してまで戦争を持続するかどうかはその時の米国と日本の関係がどうなっているかで決まり数年先の関係がわからない限り日本は自国の軍隊で自国を守れるようにしていなければ、大変なことになる。日本はそれを避けるために中国のほとんど全ての要求を呑むことになる。

まさにカルタゴの運命


恐るべし中国の野望と愚かな日本

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野中の口を金属バットで

尖閣諸島問題
”棚上げ”と言って油田を勝手に吸い上げる泥棒国家中国
と
日本の工作員政治家


中国外務省、「野中氏の意見に耳を傾けよ」
TBS系（JNN） 6月4日(火)21時18分配信
＞
　日中国交正常化の際、尖閣問題の棚上げで双方に合意があったことを、当時の田中角栄総理から聞いたとする野中広務元官房長官の発言に関連し、中国外務省は４日、「野中氏のような人の意見に耳を傾けよ」と日本政府の対応を牽制しました。

　野中元官房長官は３日、訪問先の中国・北京で、尖閣諸島について「日中国交正常化時には、問題の棚上げで双方に合意があったと当時の田中角栄総理から直接聞いた」と発言していました。これに関連して中国外務省の洪磊報道官は、次のように述べて「棚上げの合意はない」とする日本側を牽制しました。

　「私たちは日本側に歴史を正視して事実を尊重し、日本国内の野中広務元官房長官のような人の意見に耳を傾けるよう要求する」（中国外務省・洪磊報道官）

　洪磊報道官は「問題を棚上げにするという共通認識があったことは歴史的事実」と強調し、「共通認識に背いた日本の行為が現在の緊張の根源となった」と日本を批判しました。

　洪磊報道官はさらに「対話を通じて問題を解決する正しい道に早く戻るよう日本に要求する」としています。（04日19:42）最終更新:6月5日(水)6時12分

＞


”棚上げ”と言いながら油田基地を作っていた中国



＞中国外務省は４日、「野中氏のような人の意見に耳を傾けよ」と日本政府の対応を牽制しました。

どの口が言うか？

棚上げ論を言いながら中国ガス田は今も無断で吸い上げとるではないか中国よ


まさに日本は舐められとるから好き放題言われるのだよ。


あと、
売国奴，野中の口を金属バットで叩き潰し黙らせろ！






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中国の沖縄返せ要求じわじわ

中国の沖縄返還要求じわじわと


球人は中華民族だ…尖閣の次は「沖縄を返せ」
配信元:
2013/05/05 14:49更新
【鼓動】

　米国から日本への１９７２年５月の沖縄返還を「国際法違反だ」として、「歴史的経緯からみて琉球（沖縄）の主権は、日本ではなく中国にある」などと“沖縄領有論”まで唱える動きが、中国でじわりと広がっている。中国政府の表だった主張ではないが、人民解放軍幹部や学識経験者らが論を繰り広げ、国営メディアも報道。チベット自治区をまねて、「琉球特別自治区」の設立準備を求める民間組織まで現れた。（深セン　河崎真澄）

　■暗黙の了解の下で

　広東省深センの雑居ビルにに事務所を構える「中華民族琉球特別自治区籌（準備）委員会」。貿易会社を経営する浙江省杭州出身の趙東氏（４５）が、この組織の会長だ。

　「琉球（の主権）問題ではカイロ宣言、ポツダム宣言を尊重しなければならない」と趙氏は強調した。

　４３年の「カイロ宣言」を基礎にした４５年７月の「ポツダム宣言」では、「日本の主権は本州、北海道、九州と四国、および連合国決定の諸小島に限られる」などとされ、これを受諾した日本は翌月の１５日、終戦を迎えた。一方で、５１年９月のサンフランシスコ講和条約（対日講和条約）で米国の施政下に置かれた沖縄が７２年５月、日本に返還されて本土復帰を果たした。
＞
http://www.iza.ne.jp/news/newsarticle/world/china/651778/


卑怯者中国にキチガイ左翼日本人

中国が沖縄を横取りしようとしている最中 沖縄県民は？



【沖縄が危ない】中国万歳！？　沖縄で勢い増す「反日」「反米」世論
★（１）
2013.02.26

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普天間飛行場に駐機するオスプレイ
＞
　沖縄ではいま、「反日」「反米」の機運が異常に高まっている。これまで沖縄政局といえば、保守と左翼（革新）に分かれ、「米軍基地との共存共栄」か「基地撤去」かで拮抗していたが、いまや沖縄本島を中心に「オスプレイ配備阻止」「普天間飛行場県内移設反対」という世論で一色である。

　オスプレイ配備に少しでも肯定的な発言をすれば、これまで政治的発言をしてこなかった町内会やＰＴＡのメンバーからも糾弾される。まさに、「沖縄ＶＳ日米」という対立構図になりつつある。

　こうした運動の中心になっているのが、那覇市の翁長雄志（おなが・たけし）市長（６２）である。昨年９月に開催された「オスプレイ配備反対県民大会」の共同代表でもあった。

　翁長氏は、那覇市議と沖縄県議を２期ずつ務め、現在、那覇市長４期目。かつては自民党沖縄県連幹事長として、普天間飛行場の県内移設を推進していたが、現在は「安全保障は日本全体で考えるべきだ」と県内移設反対に転じた。

　国民新党の自見庄三郎代表は先月３０日、こうした沖縄の雰囲気について、「（政府が普天間の県内移設を強行すれば）沖縄が独立国家になる」「国内ゲリラは分離独立運動が原因で起きる。国のかじ取りによっては、東京でも爆弾テロが発生する」と危機感をあらわにした。

　「反日」「反米」世論が勢いを増す半面、沖縄では「中国拝跪（はいき＝ひざまずいておがむこと）熱」が高まっている。

　首里城公園で１月２日、琉球王国時代の旧正月の儀式を再現するイベント「新春の宴」が催された。式典の最後で、王府高官を演じる役者は大声で「ワン・ワン・ワンスーィ（＝中国万歳）」と叫んだ。残りの役者たちも直前、高官の号令に併せて「ワン・ワン・ワンスーィ」と合唱し、一斉に北京に向かって合掌、黙礼したのである。
　これを見ていた中国人観光客は「やはり沖縄は中国のものだ、１日も早く解放せねば」と語っていたという。

　沖縄のＮＨＫはこの日のニュースで、このイベントを何度も放送していた。皇居・宮殿では同じころ、新年恒例の一般参賀が行われていた。奄美大島（鹿児島県）以北のＮＨＫでは、天皇陛下が新年のお言葉を述べられる様子が繰り返し放送されたが、沖縄での放送は少なかった。

　天皇、皇后両陛下は昨年１１月１７日、沖縄県をご訪問された。１８日夜には、那覇市内で県民による「天皇皇后両陛下奉迎提灯大パレード」が行われ、約８０００人の県民が参加した。ところが、沖縄の新聞やテレビは、このパレードをほとんど報道しなかった。

　沖縄のメディアが最も熱心に報道していたのは、１８日朝に発生した酩酊した米海兵隊将校による民家侵入事件だった。

　■惠隆之介（めぐみ・りゅうのすけ）　１９５４年、沖縄県コザ市生まれ。７８年、防衛大学校卒業、海上自衛隊幹部候補生学校、世界一周遠洋航海を経て、艦隊勤務。８２年に２等海尉で退官し、銀行へ就職する。９７年　米国国務省プログラムで国際金融、国家戦略などを研修。現在、拓殖大学客員教授、八重山日報論説委員長。著書に「誰も語れなかった沖縄の真実」（ＷＡＣ）など。３月中旬、「沖縄が中国になる日」（育鵬社）を緊急出版する。
＞




中国に取り込まれてしまった沖縄県民

反日を煽る沖縄のpマスコミ　米軍いらないという発想は工作員の論理だが





反日極左の三大特徴

オスプレイ反対

駐留米軍反対

原発反対


保守か右翼か左翼か工作員か？





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